2026年のデジタルマーケティング戦略に役立つ77の主要統計|
~“データ時代”を生き抜くためのヒント~

デジタルマーケティングは常に変化し続ける”動的”な領域です。AI技術やプラットフォームの急速な進化により、世界のマーケティングトレンドや戦略は日々アップデートされています。
マーケターに求められるのは、AEO や GEO といった新しい概念をはじめ、コンテンツマーケティング、SNS、動画、広告など、多様なチャネルを的確に活用することです。
本記事では、「AI・デジタル広告・SEO・ソーシャルメディア・動画」の5分野に関する最新の統計データをもとに、2026年を見据えた市場トレンドと戦略のヒントをお届けします。
2026年、次の一手を考えるための“データに基づく指針”として、ご活用ください。
AIに関する統計データ

AIはデジタルマーケティングの分野でも、検索・広告・分析・クリエイティブ制作といった多くの領域でAIが活用され、人の意思決定や情報検索のあり方を再設計しています。
ここでは、AIがもたらす変化の現状と、私たちマーケターが直面する新しい潮流を、最新のデータからひも解いていきましょう。
アメリカ人全体の60%が情報を得るために時々AIを利用している
AP通信のNORC(全米世論調査センター)の最新調査によると、アメリカ人全体の60%、30歳未満の74%が、少なくとも時々は情報を探すためにAIを使用していると回答しています。
特に、仕事上における若年層の利用率が高い傾向があることがわかっています。
アイデア創出にAIを利用している人の割合
| 18-29歳 | 62% |
| 30-34歳 | 41% |
| 45-59歳 | 42% |
| 60歳以上 | 23% |
AI AI Overviewsの出現率が2か月で2倍以上に増加 
GoogleがAI AI Overviews表示を、検索結果上でより多くのクエリに適用し始めています。
2025年1月時点では検索クエリ全体の6.49%程度でしたが、わずか2か月後の2025年3月には、13.14%まで上昇。このため、検索行動やクリック率に大きな影響を及ぼし始めており、60%の検索が多くのユーザーがウェブサイトをクリックせずに検索行動を完了していると報告されています。 データ:Moz
Googleの利用率が10%増加 
Googleの利用率が、米国やインドといった主要市場で 10%以上増加しています。
これは、AI AI Overviewsを利用することで、検索に対する満足度が高まり、検索頻度が上昇しているからだと言われています。商品やブランドに関する商業目的の検索も増加傾向にあるようです。 引用データ:Google
AI AI Overviewsなどの影響により、平均CTRは30%前後減少 
BrightEdgeによると、AI AI Overviews が登場してから約一年間で、Googleのウェブサイト全体の平均CTRは、約30%減少したと報告されています。
一方検索インプレッション数は、前年同月期比で49%増加しました。これは、前項のGoogle検索の利用増加にも合致しています。 データ:BrightRdge
複雑なクエリが急増
比較・ランキング系クエリは大幅減少 
BrightEdgeによると、8 語以上の検索クエリが 7 倍に増加したと報告されています。また、専門用語の使用、特に技術的語彙が48%増加し、比較・ランキング系クエリは 60%以上減少しているようです。
- 医療、AI、金融、エンジニアリング分野に関連する検索語句は、前年比で48.3%増加
- ランキング形式のクエリが60.5%減少、比較系のクエリも14.5%減少
この傾向は、ユーザーが単なる情報取得ではなく、より具体的で深い「課題解決」や「意思決定の前段階」、「専門性の高い解説」に検索を活用していることを示しています。 データ:BrightEdge
RedditはAIで最も引用されているドメイン 第一位 
Profound社の分析によると、Redditは主要なAIモデルにおいて、最も多く引用・参照されるドメインの一つとされています。
これは、ChatGPTなどの大規模言語モデル(LLM)やAI検索エンジンが回答を生成する際、Reddit上の会話や投稿が頻繁に参照されていることを示しています。つまり、人々の実際のやり取りや意見が、AIの理解や応答の精度を高める重要な情報源になっていると考えられます。
AI Overviews内の検索広告およびショッピング広告が登場
2025年5月、AI Overviews内に検索広告とショッピング広告が導入され、まずモバイル版から展開が開始されました。その後、同年5月には米国のデスクトップ検索でもAI Overviews内に広告が拡大され、ショッピング広告が「Sponsored(スポンサー付き)」のラベル付きで表示されるようになりました。
さらに今後、英語圏の複数の国でモバイル版・デスクトップ版ともに広告展開を拡大する計画が進められています。 引用データ:Google
Google 検索キャンペーン向け “AI Max” が、全世界で利用可能に 
AI Max は、Performance Max(P-MAX) の検索広告版とも言える新機能で、検索広告の自動最適化をワンクリックで行うことができる新機能です。
この機能を活用することで、以下のメリットを得られます。
- リーチとパフォーマンスを最大化:インテントマッチ、アセットベースターゲティング、キーワードレス技術を活用し、見逃していた検索語句(潜在的なチャンス)を自動で見つけて広告を表示
- クリエイティブの関連性を向上:AIがユーザーごとの興味・関心に基づき広告コンテンツを最適化し、検索結果にシームレスに統合
- コントロールと透明性を確保:新たなインサイトを活用し、AI最大化設定がどのようにパフォーマンスを向上させているかを可視化
Metaは、AIを活用した広告の完全自動化を目指す
この仕組みは、製品の画像と予算を入力すると、MetaのAIが自動的に広告を生成し、画像・動画・テキストを組み合わせて自動で広告を作成します。さらに、InstagramやFacebook上でのターゲティング設定や予算配分もAIが決定するというもの。2026年末の完成を目標に研究開発が進められています。
また、今後、広告主がAIを活用して広告をパーソナライズできる仕組みも導入する予定です。これにより、ユーザーの位置情報などに応じて、同じ広告でも異なるバージョンがリアルタイムで表示されるようになるようです。 出典:Reuters
しかし、AIを学ぶプレッシャーがストレスに… 
AIは効率をもたらす一方で、私たちの心にも変化をもたらしています。
LinkedInが実施した調査では、LinkedInの調査では、専門家の51%が「AIを学ぶことは別の仕事のようだ」と感じ、「AIへの対応に圧倒されている」という投稿が前年比82%増加しているそうです。
- 「AI知識の乏しさに恥ずかしさを感じている」:33%
- 「知識不足と思われるため、AIについて話すことに不安を感じる」:35%
- 「AIの変化が幸福度(Wellbeing)に影響を与えている」:41%
どこか私たちマーケターの胸の奥をざわつかせるデータですね。
※本調査は、LinkedInが調査を依頼し、Censuswide社が実施した複数の独立調査(14カ国から19,268人の専門職と7,000人のB2Bマーケターが参加し、2025年7月3日から7月15日まで実施)およびLinkedIn上の投稿分析に基づいています。 データ参照:LinkedIn
「デジタル広告」に関する統計データ

デジタル広告は、特定のターゲット層に対する的確なアプローチとリアルタイムでの効果測定から都度調整が可能という強みを持っています。
ここでは、デジタル広告が持つ影響力を示す主要指数を見ていきます。
世界のデジタル広告市場規模は、7,100億米ドルに到達
2026年に世界のデジタル広告市場規模は、7,100 億米ドル(USD 710 billion)に達し、2034年には 1兆4,830億米ドル(USD 1,483 billion)に到達すると予想されています。 データ:Precedence Research
※コンピューター、モバイル端末、スマートデバイスなどのインターネット関連デバイス上で行われる広告支出

- デジタル広告市場規模は、2025~2034年に9.47%(CAGR)で成長すると予想されている
- 北米が世界市場の中心で約37%を占める見通し
- 小売業界が最大の広告主として牽引
検索クエリの91%以上は「Google」
全世界の検索行動のうち、91.65%は「Google」上で行われています。
Bing・Yahoo!・Baiduなど他の検索エンジンを合わせてもGoogleのシェアには遠く及ばず、ほぼ独占的な地位を持っています。特に、モバイルではユーザーの 94%以上が「Google」を利用しています。(2025年3月時点)
世界の検索エンジンランキング(全デバイス、2025年9月時点)
| 90.3% | |
| Bing | 4.1% |
| Yandex | 1.65% |
| Yahoo! | 1.46% |
| DuckDuckGo | 0.87% |
| Other | 1.53% |
< 引用データ:Statcounter>
Google広告はインターネットユーザー 90% にリーチが可能
Google広告は、現在ほぼ全世界で広告を表示することが可能です。
Googleが提供するデマンド ジェネレーション キャンペーンを活用すると、ショート動画だけで視聴回数は一日 500 億回以上にも上り、月間 30 億人以上のアクティブユーザーにリーチが可能です。引用データ:Google広告ヘルプ
- SEO/SEM(検索広告)戦略の中心は、Google対策
- 国や地域によっては Googleが使えない国や地域が複数ある
- 広告出稿の際は、ターゲットや市場に合わせた、自社に最適な検索エンジンを選択する
最も煩わいしと感じる広告フォーマットは「ソーシャルフィード広告」
The Outbrain-Savantaの実施した調査(n=9,159)によると、ユーザーが最も「煩わしい」と感じる広告形式は、以下のランキングになりました。
| ソーシャルフィード広告 | 29% |
| ディスプレイ広告 | 26% |
| 検索連動型広告 | 25% |
| ネイティブ広告 | 20% |
< 9か国、9,159人を対象に、4つの選択肢を与え、最も煩わしいと感じる広告から最も煩わしくないと感じる広告をランク付けした結果>
- コンテンツに溶け込むネイティブ広告は、ブランドの信頼性を保ちながら情報を伝えたい場合に効果的
- ソーシャルフィード広告の嫌悪感は“過剰露出”によるストレス要因。
→そのため、配信頻度やクリエイティブの文脈適合性が重要 - 特にアジア太平洋地域では、ポップアップ型・バナー型広告に対する嫌悪感が強い傾向あり
短い広告は、長い広告よりも注目を集める 
広告研究財団(ARF)の最新調査によると、6秒の短編広告は長編広告よりも10%~11%多く、人々の注目を集めることができると報告しています。
YouTube広告は「オンライン・オフライン」両面で高い効果を発揮する
YouTube広告は他のプラットフォームに比べ、購買意欲を2.4倍向上させ、さらにオフライン販売(店頭など)も大幅に促進し、2.9倍の追加ROAS(広告費用対効果)を生み出すことが報告されています。 データ引用:Google
「SEO」に関する統計データ

AI時代でもSEOは重要で、良質なコンテンツと技術最適化が中長期の集客基盤を支えます。
優良なコンテンツを作成し、さらに検索上位表示されれば、継続的な集客が見込めることから、その他の集客方法よりも格段にコストパフォーマンスが良いと考えられています。
ここでは、SEOに関する主要指数を確認していきましょう。
Googleの検索数は、一秒あたり19万件
Googleの一秒あたりの検索数は、2020 年の 8万1,000件から約2倍の19万件に増加しています。
一日あたりの検索数は 164 億回以上にのぼります。
Googleランキングアルゴリズムは200以上の要素で構成されている
Googleの検索エンジンアルゴリズムは、AIと機械学習を用いてコンテンツのランク付けを行っています。
Googleはランキング評価に200以上の要素を活用していて、中でも高品質なコンテンツや被リンクは現在でもSEOの中心であり、テクニカルSEO対策も欠かせません。さらにUXの改善、E-E-A-T(経験・専門性・権威性・信頼性)の強化、Core Web Vitalsの最適化などさまざまな軸での対策が必要です。
- 高品質コンテンツ
- バックリンク
- テクニカルSEO(サイト速度、モバイル対応、インデックス、サイトの健全性など)
- キーワード最適化
- UX
- ドメインの信頼性/TrustRank
- Core Web Vitals など
Googleオーガニック検索結果 1位の平均CTRは「27.6%」
Backlinkoによると、2025年のGoogleオーガニック検索 1位のページの平均CTRは 27.6 %で、10位と比べてクリックされる確率は約 10倍ほど高いと報告しています。
また、1位から3位までのページが、全クリック数の 54.4%を占めています。
ただし、一ページ目に表示されたとしても8~10位までの場合、オーガニックCTRはほぼ横ばいというデータが出ており、10位から9位に上がってもCTRはほとんど変化しません。 ※400万件のGoogle検索結果を分析
ポジティブなタイトルはオーガニッククリック率を高める
肯定的な感情を抱くタイトルは、否定的または感情的なタイトルに比べて CTR が高くなる傾向があるようです。
Backlinkoの調査では、ポジティブなタイトルはネガティブなタイトルに比べて、4.1ポイント高いクリック率を示しました。(higher absolute CTR” = “CTRの実際の差)その他のいくつかのレポートでも、感情的な見出しとエンゲージメントには相関関係があるとこが判明しています。
世界中で約20%が音声検索を利用
Googleによると、モバイル検索の20%が音声検索で行われているそうです。
音声検索はマーケティングや検索エンジン最適化において重要な役割を果たしています。
継続的にコンテンツを更新している企業は、サイトへのトラフィックが55%増加
中小企業1,531社を調査したHubspotによると、ビジネスブログを運営している企業と、していない企業では成果に明確な”差”が出ている結果となりました。ブログを運営している企業のサイトトラフックは以下の通りです。
| ユーザー数 | +55% |
| インバウンドリンク | +97% |
| インデックスされたページ | +434% |
「ソーシャルメディア」に関する統計データ

ソーシャルメディアは認知から検討・購買までの行動に影響し、検索との連動が一層強まっています。
ここでは、ソーシャルメディアに関する主要指数を確認していきましょう。
ソーシャルメディアユーザーは52億人を突破
2025年ソーシャルメディアユーザーは52億4,000万人を突破しました。
インターネットを利用する成人の 97.3 %が、少なくとも毎月一つのソーシャル ネットワーク、メッセージング プラットフォームを使用しており、驚異的なユーザー数を誇っています。 引用データ:Datareportal
各ソーシャルメディアの利用規模を示す指標は、以下の通りです。
| Facebook (MAU) | 30億7,000万人 |
| YouTube (ADV) | 25億3,000万人 |
| Instagram (MAU) | 20億人 |
| WhatsApp (MAU) | 20億人以上 |
| TikTok (ADV) | 15億9,000万人 |
| WeChat (MAU) | 13億8,000万人 |
| LinkedIn (ADV) | 10億人 |
| Messenger (ADV) | 9億4,690万人 |
| SnapChat (MAU) | 8億5,000万人 |
データ:Digital 2025: Global 、各企業の決算資料など
SNSを使用する理由は「家族や友人と連絡を取り合うこと」
ソーシャルメディア利用の主な目的は「家族や友人と連絡を取ること」(50.8%)で、全年齢層で最多の理由です。
ただし、その重要度は世代によって異なり、65歳以上では58.1%と高齢層で顕著に。一方で、「空き時間を埋める」(2位)や「ニュースを読む」(34.5%)も主要な理由ですが、若年層は「トレンド追跡」、高齢層は「ニュース閲覧」を重視する傾向が見られます。 データ:Datareportal
ソーシャルメディアの利用時間は減少傾向
世界の平均的なインターネットユーザーがソーシャルメディアに費やす時間は、1日あたり2時間21分で、2年前より約10分減少しています。
2025年 最も成長したソーシャルメディアは「 Threads 」
Threads(スレッズ)は、Metaが開発したInstagramアカウント基盤と連携したテキスト投稿、会話重視型のソーシャルメディアです。2025年Q3時点で月間アクティブユーザーは、4億人を超えています。
Threads は、サービス開始からわずか 5 日ほどで一億人ユーザーを獲得したと言われており、他のどのソーシャルメディアより最も早く”一億人の壁”を突破したソーシャルメディアです。
Threads は、イーロン・マスクの X 買収、運営の変化を受けて(スタッフ流出+Xに対抗して?!)誕生したソーシャルメディアと言われているものの、利用者層やアルゴリズム、拡散性はXと異なる特徴を持っています。今後、非常に注目されるソーシャルメディアの一つです。
TikTok は 54 億 8,000万回ダウンロード 
2024年、世界で最もダウンロードされたTikTokは、現在までに54億8,000万回以上ダウンロードされており、依然として人気の高いソーシャルメディアです。
対話型ソーシャルメディアが急成長
近年、タイムリーなニュースやコミュニティ、リアルタイムな会話を求めて、ソーシャルメディアを利用するユーザーが増加しています。2025年最も成長した Threads だけでなく、RedditやTelegramも前年比でユーザー数の大幅増加したプラットフォームの一つです。
- Reddit:2025年Q1決算資料では、DAUq(Daily Active Uniques)が 1億810 万人を突破、前年比 31%増加
- Telegram:急速にユーザー数を増やし、アクティブユーザー数が10億人を突破
無意識の無限スクロール時代は、終焉しつつあるのかもしれません。
ユーザーの39%はインフルエンサーに影響を受けている
ソーシャルメディアユーザーの10人に4人が、「インフルエンサーやクリエイターが購買決定に何等かの影響を与えている」と回答しています。
特に若い世代ほど影響を受ける傾向が強く、18~29歳の54%が購買決定に影響を与えていると回答しています。出典データ:Pew Research Center
ソーシャルメディアと検索エンジンは“連動する購買行動ルート”
ソーシャル メディアで商品の存在を知ったユーザーの70%が、Googleで再検索しています。
「ソーシャルメディアで発見 → Googleで検索・比較検討」という流れは、ユーザーがSNSを情報接触の起点(Awareness)、Googleを検証・比較フェーズ(Consideration)として使い分けていることを示します。 参考データ:Think with Google
2025年 Facebookの統計データ
- Facebook月間アクティブユーザー数は、30億人を突破(Meta)
- Facebookファミリー製品群(Facebook、Instagram、Messenger、WhatsAppなど)のDAPは、35億4,000万人以上(Meta)
- Facebookは「若年層からシニア層まで」幅広くカバーするSNS(Datareportal)
- 広告リーチ数の上位には、インド、アメリカ、インドネシア(Datareportal)
- 2025年Q3時点で、1 広告あたりの平均単価が前年比で10%上昇(Meta)
- Facebookで最もエンゲージメント率の高い投稿形式はリール(Statista)
- ソーシャルメディアマーケティングの担当者の93%がFacebook 広告を活用している(SocialMediaExaminer)
- Facebookで最も共有されるコンテンツは「動画」で、他のコンテンツより89.5倍も共有されている
2025年 Instagram の統計データ
- 世界に3番目に人気のあるInstagramは、現在までに38億以上ダウンロードされた(Business of Apps)
- 2025年10月時点の月間アクティブユーザー数は、30億人を突破(Statista)
- ユーザー数が多い国はインドの3億6,290万人。次いで、アメリカ、ブラジル、インドネシア
- 米国成人の50%がInstagramを使用(Pew Reseach Center)
- ユーザーの61%以上が34歳未満(Statista)
- 58%のユーザーが、ストーリーを見て、より興味を持ったと回答
- Instagramユーザーの90%が企業やブランドをフォロー
- 81%の人が商品やサービスの検索にInstagramを利用している
2025年 LinkedIn の統計データ
- 2025年ユーザー数は1.2億人を突破(LinkedIn)
- 2025年のLinkedIn最大市場もやっぱり、アメリカ(LinkedIn)
- LinkedInへの最大トラフィックは米国。次いで、インド、イギリス(Similarweb)
- アメリカで最も信頼されているソーシャルプラットフォーム(Insider Intelligence)
- LinkedInで広告を見たあと、購入意欲が33%増加した(LinkedIn)
- B2Bマーケターの86%がLinkedIn広告を活用している(Statisata)
- LinkedIn広告はブランド購入意欲を33%向上させる(LinkedIn)
- LinkedInに毎週投稿する企業は、フォロワー数が5.6倍に(LinkedIn)
2025年 TikTok の統計データ
- 広告リーチ可能なユーザー数は、15億9,000万人(Datareportal)
- 2025年最もユーザーが多い国は「アメリカ」。次いで、インドネシア、ブラジル、メキシコ(iCJ調査)
- 18〜34歳のユーザーが全体の約66%(iCJ調査)
- 一日 10 億以上の動画がTikTokで視聴されている
- 10代の若者は一日平均1時間52分TikTokを利用している(Business Insider)
- 59%のユーザーがTikTokを通して、最新のイベントやトレンドを学んでいる(TikTok)
- 週2~5回投稿が視聴回数が最も増加する(Buffer)
2025年 Redditの統計データ
- ウィークリーアクティブユーザー(WAUq) は平均4億1,640万人で、前年同期比 22%増加
- 米国のDAUq は前年同期比 11%増、海外のDAUq は 32%増と急伸
- 毎週7,000万人以上がRedditで検索を実施。前四半期比で 5倍増に(Reddit)
- ブランド広告 と パフォーマンス広告 が急成長
- AI を活用したReddit Answers を実装
- 多言語化とAI導入で“国際展開×検索連携”が加速
※データ:Reddit 決算資料 2025Q2
「動画」に関する統計データ

動画は、視覚と聴覚に訴えることでユーザーの記憶に強く残りやすく、多くの情報を伝えることができるため、デジタルマーケティング施策としてメインストリームとなっています。
ここでは、動画に関する主要指数を確認していきましょう。
89% の企業がマーケティングに動画を活用
2025年は、わずかに減少していますが、世界中の多くの企業が「動画」をマーケティング施策として活用しています。

<引用データ:Wyzowl>
73%のマーケ担当者が「説明動画」を作成
動画マーケターの73%が、商品やサービスの「説明動画」を作成しており、2025年の動画マーケティングの中で最も人気のあるコンテンツ形式でした。その他、人気の動画コンテンツは以下の通りです。
- 説明動画 :73%
- SNS投稿用動画:69%
- お客様の声 :60%
- プレゼンテーション動画:53%
- 製品デモ :48%
- 販売動画 :44%
視聴者が最も役立つと感じる動画は「商品説明動画」
製品やサービスの説明動画が「購入決定に役立つ」と回答した人は76%に上りました。また、消費者の69%が動画での製品レビューが「購入の決定の役に立つ」と回答し、82% が「動画が購入の決め手になった」と回答しています。
YouTube広告がブランド認知拡大に効果的
YouTube動画の広告を視聴したユーザーの75%が、「ブランドを意識するようになった」と回答しています。
動画はテキストよりも3倍のエンゲージメントを獲得
LinkedInでは、動画投稿はテキストのみのコンテンツよりも3倍のエンゲージメントを獲得し、ニュースフィードでは、動画広告は静止画像に比べてインプレッションあたりのコメント数が30%増加します。
動画マーケターの99%が動画によって、自社への理解が深まったと回答

<引用データ:Wyzowl>
人気広告の44%が、従来の広告尺とは異なる長さ
Googleのデータでは、YouTubeで話題になった広告の約4割が、従来の15秒・30秒・60秒という枠を超えた長さで制作されていました。半数以上は15秒を超える長編形式で、短尺・長尺どちらの形式でもストーリーを柔軟に展開できる環境が整っていることが分かります。
実際、Volvo Carsは4分動画、Louis Vuittonは11分間の対話形式などの長尺動画を活用し、ブランド体験をより没入的に伝える成功事例となっています。
CTV(コネクテッドTV)はニューノーマルからノーマルへ
2020年代前半、CTV(コネクテッドTV)は “ニューノーマル” として注目されていましたが、今や定着した視聴スタイルとなりました。従来のケーブルテレビや衛星放送から、NetflixやAmazon Prime Videoなどのストリーミングプラットフォームへ移行が進み、CTVの需要が急速に拡大しています。
世界のコネクテッドTV市場規模は2024年に2,676.7億米ドル、2030年には5,309億米ドルに達すると予測され、2025年から2030年にかけて年平均成長率(CAGR)12.8%で成長が見込まれています。
2024年時点で世界市場シェアの約39%を占めるアジア太平洋地域では、ストリーミング普及と5Gインフラの整備により、広告在庫が急拡大しています。 データ:Grand view research
新潮流、YouTube発「デジタルフランチャイズ(Digital Franchises)」
YouTube発の「デジタルフランチャイズ(Digital Franchises)」という新しいコンテンツ潮流が、2026年も急成長を続けるとみられています。
「デジタルフランチャイズ」とは、YouTubeなどオンライン上で誕生したシリーズ作品やコンテンツブランドのこと。テレビや映画のような決まった放送スケジュールに縛られず、ネット上で独自に展開し、熱狂的なファンを生み出しています。
代表例がアニメシリーズ『The Amazing Digital Circus』です。2024年のこの作品は、世界12か国中8か国でトレンド入りし、世界累計で250億回以上再生されています。
さいごに
統計データは、施策を多角的な視点で読み解く際に、非常に役に立ちます。消費者や企業を取り巻く環境がかつてないスピードで変化し続けている昨今においては、最新データを正しく読み解き、分析し、施策や戦略に反映し実行する力が不可欠です。
AIとアルゴリズムが前提となる時代でも、最後に価値を決めるのは人の洞察と判断です。ここで紹介したデータを読み解き、2026年の意思決定を整える“土台”として活用しつつ、顧客と対話を続けることが最も確かな競争力につながるでしょう。
2023年1月27日公開
2025年11月更新

吉田 真帆 マーケティング部 プランナー
コンテンツ・SNS・メールマーケティングを統括。オーストラリアの永住権を取得したにも関わらず、思いもよらず日本に帰国。日本8年を経て、現在はシンガポールからフルリモート3年目。

